特集：新興感染症の脅威と行方

○世界を脅かす「新興感染症」
　「新興感染症」については、ＷＨＯ（世界保健機関）は「この20〜30年の間に新しく認知され局地的あるいは国際的に公衆衛生上の問題となる感染症」と定義しており、これまでに30種類以上の新興感染症が出現しているといわれている。抗生物質やワクチンの開発により、感染症は制御できるようになったと考えられていた時期もあったが、昨今、記憶に新しいSARSや鳥インフルエンザなどの「新興感染症」が次々と発生したことなどを受け、WHOは世界的に警戒感を強めている。

○「新興感染症」発生の背景　
　　新興感染症の発生の背景には、新しい病原体の発生や毒性の変化など病原体側の要因もあるが、世界的な人口の増加や、森林破壊、地球温暖化、人口の都市集中など社会・環境的な要因が関与しているともいわれている。
　 先進国にとっても、未知の病原体と遭遇する危険性が増大し、これらはすぐに解決されるような問題ではなく、むしろ深刻化する可能性が高い。感染症対策の推進が重要であり、検出・診断法および予防・治療法の開発が急がれている。

○再び流行する「再興感染症」
　今年８月、東京都内の公園で「デング熱」の患者が発生し、現在までに159名の感染者が報告されている。デング熱は国内では70年ぶりに発生した既知の感染症であるが、中国広東省では、デング熱の患者が爆発的に増え続けており、今年の累計患者数はすでに４万人を超えている。
このように、再び流行する可能性を秘めている「再興感染症」は、結核、ジフテリア、コレラ、黄熱、サルモネラ、狂犬病などがあるが、他国では感染者が依然として多いものもあり油断はできない。

　　　　　　　　　　　　　 近年の主な新興感染症

発見年	病原体の名称	疾患名
1969	ラッサウイルス	ラッサ熱
1973	ロタウイルス	小児下痢症
1976	クリプトスポリジウム	急性・慢性下痢症
1976	レジオネラ・ニューモフィラ	レジオネラ症
1977	エボラウイルス	エボラ出血熱
1977	カンピロバクター・ジェジュニ	腸炎・下痢症
1980	ヒトT細胞白血病ウイルス	成人T細胞白血病
1982	ライム病ボレリア	ライム病
1982	大腸菌O-157:H7	腸管出血性大腸炎
1983	ヒト免疫不全ウイルス	エイズ
1983	ヘリコバクター・ピロリ	消化性潰瘍
1988	ヒトヘルペスウイルス6型	小児の突発性発疹症
1989	C型肝炎ウイルス	肝炎
1991	ガナリトウイルス	ベネズエラ出血熱
1992	ビブリオコレラO-139	新型コレラ
1992	バルトネラ・ヘンセレ	猫ひっかき病
1993	シンノブレウイルス	ハンタウイルス肺症候群
1995	ヒトヘルペスウイルス8型	エイズ患者のカポジ肉腫
1997	香港インフルエンザ	新型インフルエンザ
1999	ニパウイルス	脳炎
2003	ＳＡＲＳウイルス	重症急性呼吸器症候群
2012	ＭＥＲＳコロナウイルス	腎障害、肺炎

九州大学病院グローバルセンター 下野 信行 センター長のコメント

九州大学医学部内科学第一講座の第5代操担道教授の時に誕生した私たちの先輩の研究室では、デング熱の研究が中心に行われていた。デング熱は、昭和17年秋に、はじめて本土に侵入し、長崎・兵庫・大阪などで大流行したと言われている。当時の患者数は10万人程度と推測されている。デング熱の研究は、疫学、病原性、臨床、病理、免疫、予防と広範囲にわたって行われ、臨床においては、発熱療法の適応患者や教授をはじめとしたボランティアに対して、実際に接種後の臨床症状の観察やリンパ節の病理などの研究が行われている。戦時中の昭和20年には、操教授が内科学会でデング熱の宿題報告をなさっている。戦中・戦後にかけての短期間に多くの発表が行われ、教室挙げての大きな研究テーマであった。デング熱ウイルスに感染しても、多くの場合には、無症状あるいは症状は軽く、発熱・頭痛などが主症状で、「かぜ」ですまされている場合も多いと思われる。現在では、ごくまれに重症化する例があるとされる。 日本におけるデング熱の媒介蚊は、ヒトスジシマカというやぶ蚊である。当時は、昔よく見かけた水かめや、防火水槽、古いタイヤなどにたまった水などで大量のヒトスジシマカが発生したと考えられる。ただ、日本の場合、冬の平均気温が10℃以下となる地域が多く、幼虫や成虫で越冬することができないために、通年での流行は難しいと思われる。戦後の日本では環境整備が行われ、デング熱は忘れられていた病気であったが、今回、東京を中心とした発生が確認された。活発となった国際交流や地球温暖化の影響があるのかもしれない。デング熱は、人から人へと直接感染する病気ではないし、過剰に心配する必要はないと思われる。ボウフラを増やさない、虫よけなどして蚊にさされない、そして何よりも正しい知識をもって対処していくのが大事と思われる。来年以降もデング熱の動向については注意深くみていく必要がある。

　　現在、西アフリカ諸国で感染が拡がっているエボラ出血熱の流行は、今年3月にギニアでの集団発生から始まり、住民の国境を越える移動により隣国のリベリア、シエラレオネ及びコンゴ民主共和国へと流行地が拡大した。ＷＨＯ（世界保健機関）は今年の８月８日に「国際的に懸念される公衆の保健上の緊急事態」を宣言して対策強化に乗り出したものの、今月23日現在、感染者は疑い例も含め10,141人、死者は4,922人に達している。今後の感染拡大が懸念される中、市立札幌病院をはじめ九州各地の大学病院等では防護服の着脱訓練を行うなど有事に備えた動きも次第に出始めている。ここでは、エボラ出血熱に対する国や医療機関における対応などをまとめてみた。

○エボラ出血熱に対する国内の対応

検疫体制

・出入国者にはエボラ出血熱の発生状況等についての注意喚起を実施。入国者には、日頃から実施しているサーモグラフィーによる 　体温測定に加え、複数カ国語のポスターや検疫官の呼びかけ等によって発生国に滞在した場合にはその旨の自己申告を促し、問 　診、健康相談等を実施。 ・各航空会社に対して、発生国に21日以内に滞在した乗客は、空港到着後、検疫官に自己申告するようお願いする旨の機内アナウ 　ンスの協力を依頼。 ・このほか、発生国への滞在等が把握できた在留邦人に対しては、企業・団体等を通じ、エボラ出血熱の予防などの必要な情報の提 　供や、帰国時における検疫所への自己申告のお願いなどを実施。

　　　　　　　

医療提供体制

・エボラ出血熱は、感染症法上の一類感染症であり、特定感染症指定医療機関（３機関）・第一種感染症指定医療機関（４４機関） 　において、エボラ出血熱等の一類感染症に対する医療体制を整備済み。 ・全国の自治体に対し、初動対応のフローチャートを明示した事務連絡を発出し、都道府県等における発生時の対応について再 　確認を依頼。 ・厚生労働省のホームページにエボラ出血熱専用ページを掲載。

医療情報室の目

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